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「スポーツのひろば」
2008年7-8月号No.409

特集 オリンピック
INTERVIEW 平岡拓晃選手(柔道)/韓陽選手(卓球)/中西悠子選手(水泳)
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 第27回全国スポーツ祭典開催の趣旨

「国民が主人公」のスポーツをめざして

 新日本スポーツ連盟は、2008年11月を中心に、第27回全国スポーツ祭典を開催します。新日本スポーツ連盟は、1965年の創立以来、「スポーツは万人の権利」の基本理念のもとに文化としてのスポーツの発展をめざし、国民だれもがスポーツに親しむことができるようにするために一貫して活動してきました。こうした理念を具体化する一環として、本祭典は、「だれもが参加できる国民に開かれたスポーツの祭典」、「フェアでより高い目標にチャレンジする競技大会」として開催されます。

 第27回祭典は、陸上競技、水泳、バレーボール、ミックスバレーボール、卓球、バドミントン、テニス、サッカー、ソフトボール、軟式野球、バスケットボール、マラソン、ゴルフ、スキー、ウオーキング、登山の16競技種目で行われる総合競技大会として実施されます。 第27回祭典は、関西ブロック(大阪府・京都府・兵庫県・滋賀県・和歌山県)を中心に徳島県・愛知県・静岡県・長野県・東京都の各都府県連盟と、11全国種目組織の共同で開催します。



全国スポーツ祭典の歩み

 全国スポーツ祭典は1963年、だれもがスポーツをやれるようにすること、スポーツにおいて強制や差別をなくすことなどを願う青年・学生、スポーツ愛好者、スポーツ関係者の共同の力によってスタートしました。これは、わが国のスポーツの歴史においてはじめての「国民が主人公」の立場に立つスポーツ運動の登場でした。その2年後に全国スポーツ祭典の持続的発展と、わが国のスポーツ界の民主的改革をめざす共同センターの役割を持つスポーツ団体として新日本スポーツ連盟が誕生しました。

45年間の祭典運動のスローガン、「いつでも、どこでも、だれでもがスポーツを」「スポーツきみが主人公」「スポーツは平和とともに」など、その呼びかけは、国民のスポーツへの願いをあらわしたものです。とりわけ「いつでも、どこでも、だれでもがスポーツを」は「みんなのスポーツ」の実現を願う国民全体の共通表現となっています。 第27回祭典は、これらの歴史と伝統を受け継ぎ発展させるものとして、また、「国民が主人公」のスポーツを全国すみずみに花開かせるチャンスを広げることをめざし、スポーツ関係者の大きな共同をつくりあげて開催するものです。



フェアプレイをはぐくみ平和な社会をつくることをめざします

 スポーツはたくましい身体、より高い目標をめざす旺盛なチャレンジ精神、競技におけるフェアプレイ精神、友情と連帯をつちかうことを理想とします。また、暴力の否定を通じて平和の文化としてスポーツを発展させることは、人類共通の課題です。全国スポーツ祭典は、だれもが自由に能力を発揮しあい、人としての素晴らしさをみがきあい、高めあう文化としてのスポーツの価値が実現されることをめざすスポーツの祭典として今日まで開催され、今後も発展していくものです。

 この考え方は、オリンピック憲章(2004年9月以降有効)「オリンピズムの目標は、スポーツを人間の調和のとれた発達に役立てることにある、その目的は、人間の尊厳保持に重きを置く、平和な社会を推進することにある」とまったく一致するものです。 戦後、日本は、再び戦争をせず、憲法9条に基づき武器を持たない平和国家として宣言しました。しかし、これを改悪しようとする動きも公然と出てきている現状のもとで、私たちスポーツ関係者がかかわる内外のオリンピック運動は、スポーツを通じてのヒューマニズムに基づくモラルや人権、平和の意識をつちかい、アジアと世界の人々との友好と連帯を発展させることに寄与するものとして、発展させることが求められています。



スポーツを基本的権利として確立することをめざします

 本祭典は、すべての国民が、スポーツに親しむことのできる条件を確立する運動、スポーツマンの人権と活動条件を確立する運動の一環としても開催されるものです。 オリンピック憲章は、スポーツのありかたについて次のようにうたっています。 「スポーツを行なうことは人権の一つである。各個人はスポーツを行なう機会を与えられなければならない。そのような機会は、友情、連帯そしてフェアプレイの精神に基づく相互理解が必須であるオリンピック精神に則り、そしていかなる種類の差別もなくあたえられるべきである」「スポーツの組織、管理、運営は独立したスポーツ団体によって監督されなければならない」近年、国の内外で活躍するスポーツマンの姿は、自立したスポーツマンの登場と広がりを示しています。企業スポーツの枠からでて、地域から市民がスポーツを支える新しい胎動がはじまっています。

 しかし、国の経済状況と行政の財政状況を反映して、政府や自治体のスポーツ振興策は大きな後退を余儀なくされています。また、国は依然として「サッカーくじ」に固執しています。スポーツとその組織は、他から何ら強制されることなく、自由に伸びやかに発展できるよう国や自治体の適切な財政支援を増やし、その活動を国民の基本的権利として位置づけ確立し、保障していくことが大切です。



オリンピック運動の真価の発揮とその改革の運動を

 わが国で、以上のように、オリンピック運動の根本原則を想起しその精神に即して、スポーツ発展の事業を促進することは、スポーツ関係者の共通した大きな仕事です。しかし、依然として、国威発揚や住民不在の都市改造にオリンピックを利用する傾向と商業主義への過剰な依存があり、この克服が大切です。

 本祭典は、「スポーツきみが主人公」という祭典スローガンに示されるように、スポーツ愛好者や関係者が主人公として、スポーツの場から、スポーツ関係者が共同して、不正、暴力、差別をなくし、スポーツを文化として民主主義として発展させる運動として開催するものです。本祭典は、こうしたオリンピック運動の生命力を再生する運動の一環として開催されるものです。



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